透析減らせ、予備軍２５００人を５年間徹底指導 厚労省

８月１８日(月)asahi.com より
　増え続ける人工透析の患者を減らす方法を探るため、今秋、厚生労働省が全国規模の研究を始める。腎臓の働きに異常のある「透析予備軍」を対象に、５年にわたって最新の診療指針に沿った治療や生活指導を実施。透析患者数の増加を１５％ほど抑えることをめざす。
　研究には、仙台や水戸、名古屋、岡山、長崎、那覇など約５０地域の医師会の開業医５００人程度が参加。尿たんぱくが陽性で腎臓の働きに異常があり、将来、透析が必要になる恐れのある４０〜７４歳の２５００人を登録し、日本腎臓学会が昨年つくった「ＣＫＤ（慢性腎臓病）診療ガイド」にもとづく投薬や食事療法などを実施する。
　このうち半数には、３カ月おきに管理栄養士が生活習慣指導をし、指針が徹底されているかをチェックする。
　半年ごとに全員の腎臓の検査をしながら、５年にわたって腎臓の機能を観察。最終的に、透析患者数の増加が過去のデータよりどのくらい低くなったのかを評価する。
　７月に患者の募集を始め、同月末の時点で２００人ほどが登録されている。９月末まで募集を続け、１０月からスタートする予定だ。
　糖尿病や腎炎、高血圧などで腎臓の働きが低下すると、血液中の老廃物や余分な水分を尿として体外に排出しにくくなる。放置すれば生命の危険もあり、健康時の１割程度になると、腎臓の働きを代行する人工透析が必要になる。自覚症状がほとんどないため気づかないことも多い。いったん透析を始めると離脱するのは難しい。
　日本透析医学会によると、昨年、新たに透析を始めた患者は３万６９０９人。前年より５３６人も増え、１８年連続で過去最高となった。患者の合計は２７万人を超える。
　研究リーダーの山縣邦弘・筑波大教授（腎臓内科）は「早くから正しい治療を始めれば、透析を避けたり、導入時期を遅らせたりすることが可能になるはずだ」という。（行方史郎）